国際紛争での株価は、ケースバイケースではある。湾岸紛争では一時20％米株は下げたが、終戦時では7％開戦前より上げている。イラク戦争のときは一貫して株高だった。結局下げたとしても、良い買い場だったというのが国際紛争の相場への心構えというところだと思う。現在、イスラエルの攻撃はイランの核・軍事施設から、石油タンクなど石油インフラに拡大していて原油価格に影響を与えている。報復の連鎖はさらに拡大している。今回のイスラエルの攻撃は、この機会にイランを徹底的に破壊しようというものかもしれない。核開発を止める事、軍事施設や石油施設を攻撃して軍事・経済に大きな損害を与えてしまおうという意図があるように思う。イランはドローン生産国としても有名で、ウクライナ戦争でもロシアがイラン製ドローンや砲弾もを大量に使っている。イランのドローン・砲弾生産も止めてしまおうという軍事的意思、当然アメリカの意思が見える。ロシアが仲介の意思を表しているのも、ウクライナ戦争への影響を考慮しての事だろう。
当然長引けば石油価格への影響は出てくるし、それはインフレを加速して世界経済に大きな影響を与える。そもそもイランがホロムズ海峡を閉鎖してくる可能性はある。すでにバブエルマンデブ海峡をイエメンフーシ派が抑えている昨今。ホロムズ海峡を使えなくなれば、世界経済への影響は計り知れない。まさに世界危機が訪れる。オイルショック時1973年の日本の株価チャートを乗せておきます。アメリカはイスラエルを使い、短期間でイランを徹底的にたたくのが目的と思われる。何故なら、来年中間選挙が控えているからだ。長引かせないよう今年中に目的を果たし、来年は経済と株価を上げて選挙に勝利するというのが狙いだと思うが、果たして思うようにいくのだろうか。火遊びで大やけどするのではないかと心配である。兎に角、だんだんと世界中で紛争が起こり、まさに第三次世界大戦の様相に近づいているのは、本当に愚かなことだ。人間は進化しないのかもしれない。戦争は莫大な二酸化炭素も放出する。人類の未来は暗いとしか思えない。
たなぶ
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